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金持ち女性
ほとんどの男性が金も女も欲しいと思っているのだと思います。出会い系サイトを使って女性を獲得しようとする場合には、誰でもある程度の出費は覚悟していると思います。実際に会うとなれば食事代やホテル代は男性が出すのが常識となっているからです。中には女性と会えたらば、毎回お小遣いをあげてでも関係を続けようと考えている人もいるでしょう。いわゆる援助交際というものです。一般的に男性は女性とセックスするのにはある程度お金が必要であるとの認識を持っているだろうと思うのです。タダでヤレるのは古女房くらいでしょうか。
しかし、女性とセックスをしてお金をもらえるとしたらどうでしょうか。逆援助交際ということです。こういった申し込みが女性から来たら新鮮に感じる男性が多いのではないでしょうか。出会い系サイト内の女性会員からも来ますが、最近はパソコンのアドレスにも無差別に入るようです。
何故か親から相続した不動産会社を経営する月収二千万円の女性社長という設定が多いのですが、「毎月30万円お支払いできます」というお金が欲しい人も思わずメールを開封したくなるようなタイトルで届きます。内容を読むと、独身だけれども経営者という地位にある為に男性と公然と付き合うことができない、なので週に一回秘密で会ってくれないか、とうものです。巧妙なのは有料サイトへのリンクが張られていないことです。返信のしようがありません。しかし数分後に第二弾のメールが届きます。「すぐに会いたいの。お金を前払いするから口座番号を教えて」今回はリンクがあるのでクリックすると出会い系サイトではなく、有料SNSという形式を取っているようです。最低購入単価は一万円です。
尚も無視していると三回目のメールが入ります。「今、ATMの前にいます。口座番号を教えてくれれば五分で貴方の口座に反映されるはずです」と一刻を争うような口調なのです。もちろん口座番号をメールする為には有料SNSで一万円分のポイントを買わなければいけません。しかし女性はすぐに30万円振り込むと言っているのです。一万円をほんの数分立て替えるだけで差し引き29万円が手に入ります。
残念ながら筆者は一万円を出して結果を見る気にはなれませんでしたので、本当に損害が一万円だけで済んだのかどうかはわかりません。
弁護士の名前を使って脅す最低な人
弁護士の名前を使って脅す悪徳出会い系サイト
悪徳出会い系サイトには、弁護士の名前を使って請求をしてくるところもあります。
利用した覚えのないものに関して、「弁護士と相談した上での請求です」「裁判所に訴状を提出します」
といったような文言を沿えて請求をしてきます。
弁護士や裁判所の名前を出されたら、誰でも驚いてつい支払いをしてしまいます。
それが悪徳出会い系サイトの狙いなのです。
もし利用していないサービスに関する金額を請求された場合には、
このような脅しは嘘だと思って何もしないのが一番です。
インターネット上のサービスの利用に関しては、電子消費者契約法というものがあります。
悪徳出会い系サイトは、利用者の承諾なしに利用金額を請求します。
しかし、これはこの法律に違反していることなのです。
そんな行為を行っている業者が、裁判を起こすことができるはずはありません。
ひどいケースだと、住所を調査会社で調べて内容証明郵便を送付する、というところもあります。
しかし、このようなことは一切起こりませんので安心して結構です。
悪徳出会い系サイトな内容証明郵便に「被告」という文言を使う場合があります。
しかし、内容証明郵便と訴状は全く異なるものです。
悪徳出会い系サイトが仮に内容証明郵便を本当に送ってきたとしても、これは裁判所に訴えた、
ということではなく単なる脅しの手紙です。
このようなことをするほとんどの悪徳出会い系サイトには、顧問弁護士などいません。
もし脅されたら、どこの誰という弁護士に相談したのか尋ねてみると良いでしょう。
きっと返答はなく、それ以上請求されることはありません。
